インフラファンドは投資するに値するのか?
あくまで個人的な考えですが「インフラファンド研究 インフラファンドとは」でも書いた様に、インフラファンドには当然デメリットがあります、特に大きなデメリットは導管性の時限性20年とFIT固定買取価格の低下の2つだと私は思います。
また現状は以下の様に、各ファンドの時価総額はまだ小さいです、そのため機関投資家などは流動性の問題から買いにくい状態です、その為各投資法人は規模の拡大、成長するように努められてます。
当たり前ですが、座して死を待つと言う様な投資法人は居ません。
私見では、インフラファンドに対する、現状の市場の判断は導管性の問題や、固定買取価格の低下の為に成長が難しいと判断していると思います、その為REITに比べリスクがあるので、そのぶん、分配金利回りが高いのが現状でしょう。
私ロドスタの考え
それでは本題のインフラファンドは投資するに値するのか?の私の考えは。
“外部成長ができるか否か”これに尽きると思います、外部成長が出来ると思うなら”買い”、出来ないと思うなら”買わない”。
※外部成長 新たに不動産・物件を取得し成長すること
内部成長 既に保有している物件を効率よく運用し成長すること
外部成長が出来る場合
機関投資家の買い注文も入り、投資口価格の上昇も可能性も高いでしょう、その際には多少の利回りの低下もあるかも知れませんが、安心して持っていられる状態になっているのではと思います。
理想としては投資口が上昇し、安定的な分配金の配当も夢ではないと思います。
外部成長が出来ない場合
たぶん20年かけてじわじわ下がる、駄目ファンドでしょう、イメージで言うと5年間6%の配当貰って、30%の利益だけど、その際、売る時は投資口の価格が40%下がってて、トータルでマイナス、そんなイメージです。
もちろん私も正確に価格を予測できる訳じゃないので、上記はあくまでイメージです。
太陽光コスト7年で73%減 IRENAまとめ 「化石燃料下回る可能性」
SankeiBizで「太陽光コスト7年で73%減 IRENAまとめ 「化石燃料下回る可能性」」と言う記事を見つけました、一部引用させて頂きます。
地球温暖化対策として拡大が期待される再生可能エネルギーの発電コストが2010年からの7年間で大幅に下がり、世界平均で太陽光は73%、陸上の風力は23%下落したとの報告書を、国際再生可能エネルギー機関(IRENA)が13日までにまとめた。
20年までに太陽光のコストはさらに半減する可能性があり、一部の太陽光と陸上風力は、火力発電より安くなると予測。アドナン・アミン事務局長は「再生エネへの転換は、環境への配慮というだけでなく、今や経済的な選択だ」と指摘した。
SankeiBiz:https://www.sankeibiz.jp/macro/news/180214/mca1802140500005-n1.htm
技術革新との相乗効果で自立した基幹電源へ
以前紹介した東証のサイトの「資源エネルギー庁の山崎琢矢・新エネルギー課長に聞く」の一部を引用させて頂きます。
技術革新との相乗効果で自立した基幹電源へ
最初に申し上げたいのは、再生可能エネルギーはFITがすべてではないということです。FITが事業者やインフラファンドにとって安定した収入源になっていることは事実です。それゆえに、投資家はFIT動向にとても関心が強くなっている。足元ではそれも致し方ない部分があるでしょう。しかし、再生可能エネルギーを我が国の基幹電源にするためには、もっともっと長いスパンでの視点やご理解が必要だと思われます。
私たちは、再生可能エネルギーがFITから自立し、FITに依存しなくなる状況を目指しています。2030年度のエネルギーミックス数値22~24%の内訳として、太陽光発電は6,400万kWを目安としています。現状が約3,800万kWですから大きな目標となりますが、これで終わりではありません。その先へ進む条件として、他の電源よりも競争力を高めていくさまざまな政策措置を今後もとっていきます。
http://reit.tse.or.jp/sp/infrafund02.html
上記の様な事が本当に実現する様なら、インフラファンドの未来は明るいでしょう。
まとめ
外部成長できるかどうかは、FIT以外にも、原油価格やソーラーパネルの技術革新など色々な要因が複雑に絡み合うのでしょうが、外部成長出来ると考える人にはインフラファンドは面白い投資先だと思います。
最悪私の目論見が外れても、大怪我はしないのではとも思っています。
政府も本当に太陽光発電事業者がやって行けない様にハシゴは外さないのではと希望的観測も持ってます、もちろん小規模事業者でやっていけない所は出るでしょうが。
もちろん上記全ては私個人の妄想や空想に近い推測なので、投資は自己責任でお願いいたします。
※長期投資前提での記事です、短期トレードは考慮してません。
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